任天堂社長「ゲームの敵だったお母さんが買ってくれれば」
asahi.comより。
任天堂の事例は、人口減による国内市場の縮小が見込まれる我が国でのマーケティングのあり方について、一つの方法論を示しているのでは無いかとも思います。
これまでのゲーム機メーカーの経営戦略は、ユーザーを固定的なものと捉えて、機能の充実によってユーザーへの訴求力を持つ方向に開発を進めていたように感じます。ですが、機能の強化はどうしても操作の複雑さを招いてしまうために、ついていけなくなるユーザーを増やしてしまい、結果として市場の縮小をもたらしてしまったように思います。
それだけに、任天堂が採った市場を拡大させる戦略が余計に目立つわけです。この戦略自体は特に珍しいものでは無く、単に多角化戦略の一形態に過ぎないとも言えるかもしれません。
ですが、この戦略を利用できたのも、誰にでも簡単に遊んでもらえるゲームを作ってきたという任天堂の強みがあったからであり、言わば身の丈に合った戦略が採れたことが任天堂の会社としての良さなのでは無いかと思います。
もちろん危険性もあります。誰もが使えるというのは往々にして個性を薄めることにも繋がりかねないので、それによってコアなユーザーを失ってしまうこともありますしね。
それに、今の勝者が必ずしも未来の勝者であるとは限りません。この任天堂にしても、ファミコン以降の長い不遇の時代もあった訳ですから。
ですが、そうであっても、このケースからは今後の我が国におけるマーケティングのあり方は読み取れると思います。特に、今後少子高齢化によって急激な人口減が見込まれる我が国においては。
どのような外部環境の変化にあっても、自社の強みや弱みを知ることが出来れば適切な戦略を採れる確率が高くなる。任天堂の事例は、その事を如実に示しているのでは無いかと思いますね。
