以前書いた記事で再調査に追い込まれるだろうと書きましたが、その通りになりました。
当然だと思います。
この手の話では徹底した情報公開が鉄則ですが、前回の記者会見ではその姿勢が見られなかったですしね。
親会社の阪急阪神ホールディングスとしても、介入が必要と判断したのではないかと思います。
その中で肝要なのは、調査委員会の内容ですね。
上記の朝日新聞の記事では第三者委員会と明言されていませんが、最低でも第三者委員会によるものであるべきでしょう。
利害関係のない外部の調査委員が、徹底した調査を行って情報公開を行うことが、企業不祥事への対応としては大切ですしね。
それがエンターテイメント企業でも例外ではないことは、SMILE-UP社の事例からもよく分かると思います。
今度こそ徹底した調査が必要だと思いますね。