中小企業の場合、人材や資金といった経営資源に限りがあるからこそ、DXの導入についてはより慎重な判断が求められるでしょう。
何より大切なのは、目的と手段を履き違えないことだと思います。
DX導入の目的は、あくまで企業内の業務効率化にあります。
その効果を測ることなく、単にDXを導入しただけでは、期待した効果は得られないでしょう。
まして、従来の業務フローを無視してDXを導入しても、待っているのは社内の混乱だけです。
上記記事で「DX導入によってかえって作業が増えた」という調査結果が出ているのも、DXありきで既存の業務フローを十分に検討しないまま導入が進められた可能性が高いと考えられます。
一方で、取引先のDXが進む中、自社のDX導入が遅れれば、取引に支障が出たり、同業他社との競争に後れを取ったりする恐れもあります。
だからこそ、自社の経営方針や業務フローを丁寧に調査・分析した上で、できるところからDX導入を進めていく姿勢が現実的ではないでしょうか。
その際には補助金なども活用しつつ、さまざまなDX導入の手法を試しながら、自社に合った形を少しずつ見つけていけばよいと思います。
要は、目的と手段を取り違えないこと。
DXは流行り言葉として導入するものではなく、自社の経営戦略の一つとして腰を据えて考えていくべきものだと感じます。
